調査対象は、全従業員としても、正社員のみにするのか？出向者や派遣社員も含めるのかを検討します。
社員の区分により人事制度の設問など該当しない場合があるので、設問に注意書き（例：この質問は派遣社員の方を除きます）をするなど工夫します。
調査対象者の属性（性別、年齢、所属など個人の特性がわかる情報のこと）の区分を検討します。属性の区分は、あまり細かく区分してしまうと個人の特定につながり、本音の意見を収集する弊害になります。
社員数にもよりますが、経験上、職場環境・働き方の違いによりバラツキがでるように区分し４項目程度が良いようです。
なるべく業務に支障のない時期で、出張者や産休者などにも配慮する。
毎年、同じ時期に調査を実施することにより、年度比較なども捉えやすくなります。
調査期間や調査費用などの条件を考慮して、社内で調査するか、外部の調査会社を利用するかを検討します。
インターネットを利用した調査
利点
弱点
アンケート用紙を使った調査
利点
弱点
